コロナ禍が始まって２年近くが経ちますが、当初より
Twitterやワイドショーでアビガンやイベルメクチン、クロロキン等の
新型コロナウイルスへの積極的使用推奨を非常に良く見ます。
長年製薬会社で勤務して薬害の研修を多く受けてきた身としては
非常に危機感を感じてきました。
でもなんで効く可能性がある薬を積極的に使わないのか。
よくわからない…と言う人も多いですよね。
それには過去の薬害歴史が深く絡んでいます。
今回はなんで、イベルメクチンやアビガン等、非承認薬は使っちゃダメなの？
と言う疑問を持っているあなたに向けて
- 薬害の基礎
- 日本の主要薬害事件の歴史
- 薬害が与えた現行の承認制度への影響
- ファイザー等のmRNAワクチンは薬害と言えるのか
薬害の基礎：薬害ってなに？
実は薬害には単一の定義は存在しません。
薬害教育といえば必ず名前が出てくるレギュラトリーサイエンス財団も
定義が一定でない旨を記載しています。
「薬害」という言葉は現在では広く社会に受け入れられ ており，2010 年春にまとめられた「薬害肝炎事件の検証及 び再発防止のための医薬品行政のあり方検討委員会」（薬 害肝炎再発防止検討委員会）の最終提言でも用いられてい る．しかしながら，その意味するところは，使われる場所， 使う人の立場等によって必ずしも同じではない
定義が曖昧な薬害ですが、明らかに薬害とされているものとしては以下２点があります。
①用法用量，使用上の注意等を守っていれば（適正使用されていれば）防ぎ得た副作用のうち，その被害の範囲が個人レベルを超えて広範囲で，社会レベルのもの
②企業や行政の瑕疵や不作為等が原因で起こった医薬品 による健康被害で，その範囲が個人レベルを超えて広範囲 で，社会レベルのもの
かんたんに書くと
②企業や行政の不祥事で起きた医薬品被害で、それが広く起こり社会問題になったもの
社会問題になったもので、ソリブジン事件などが該当します。
大人数に起こって社会問題になったもので、
エイズ事件、サリドマイド事件、スモン事件などが該当します。
薬害の歴史と承認制度への影響
次に薬害の歴史の概要を確認します。
国内のメイン薬害を時系列で並べ
被害数、症状・被害、原因、問題点や対策
承認制度への影響を振り返ります。
初期の薬害
まずは薬害の黎明期とも言える1940年台まで遡ります。
紹介するのは以下２事件です。
- ジフテリア予防接種禍事件
- ペニシリンショック死事件
ジフテリア予防接種禍事件 1949年
被害数：900名前後
症状・被害：ジフテリア菌への感染。
備考：世界史上最大の予防接種事故
原因：ワクチン残留したジフテリア毒素により発生
問題点
①終戦直後の連合軍総司令部(GHQ)の指令に応えるために
十分な体制が整う前に製造を行ってしまった。結果ホルマリンによる無毒化に失敗
②さらにランダムサンプリング検査が機能せずジフテリア毒素が残留
③国家検定制度も形骸化していた。（いい加減な管理をしていた）
戦後の日本で起きているんです！
考えられない事件ね！
ペニシリンショック死事件 1956年
被害数：ショック症状1276名、死亡124名
症状・被害：ショック・死亡
原因：ペニシリンによるアレルギーショック
問題点
アレルギーショックによる報告・警告はあったにも関わらず
医療現場、製薬会社・行政の対策に活かされなかった。
その後の対策
アレルギーへの問診や皮内テストが行われる様に医療現場が変化。
とんでもないことが起こっています…
現在の薬機法の礎を作るきっかけとなった薬害
ここから紹介する事件は『医薬品は有効性・安全性を治験、並びに市販後調査で明らかにして使う』という
現在となっては当たり前の概念を形作るきっかけとなった薬害です。
サリドマイド事件 1962年
現在の薬機法の基礎を整備するきっかけとなっている事件です。
実はこれまでは医薬品が催奇形性を起こすとは知られていませんでした。
被害数：約1000人
症状：催奇形性。奇形児の誕生
原因：妊娠中のサリドマイド使用
問題点
- 市販後の安全対策を国と製薬会社が怠ったために発生した。
国内発売は1958年。最初の催奇形性の報告は1959年。
販売停止は1962年と発見から3年以上販売されたため被害が拡大してしまった。 - 海外情報が安全性評価に活かされず、
かつ承認審査や安全対策にも活かされなかった。 - 当時の世界全体の話として医薬品の副作用に関する関心が薄かった。
- ちなみに米国食品医薬品局(FDA)は審査担当者のケルシー女史がデータ不足を懸念し承認しなかった。
そのため薬害がおこっていない。つまりちゃんとしたデータを集めていれば防げた事件であった。
その後の対策
- 「医薬品の製造承認等に基本指針」制定
- 副作用モニター制度等の副作用情報収集体制の強化
- 薬事法（現薬機法）に関わる各種行政指導の強化
情報の再評価の重要性が認識された事件です。
集めて追っていく体制が強化されました。
半世紀たってエイズ、がん、ハンセン病などの難病治療薬として
効果が見直されています。
サリドマイドの誘導体であるレナリドミドも注目されています。
わかりやすい標的タンパク質分解誘導薬の解説
クロロキン網膜症事件 1969年頃
クロロキン網膜症事件は、
データなく権威者の意見だけを根拠に
薬を使うことを強力に戒めてくれる事件です。
被害数：1000～2000人
症状：網膜症
原因：マラリア治療薬のクロロキンを腎炎や喘息などに使用することにより網膜症発症
問題点
- 他国の網膜症発症情報入手後の国としての安全対策実施を行わなかった
- 安易な適応拡大が行われた（腎炎等の安全性データは十分でなかった）
- 一部の権威ある医師の使用経験で適応拡大が行われた。
- 製薬会社会社としての対応を行わず発売禁止まで長い時間を要した。
(最初の国際報告は1959年 販売中止は1974年と15年かかっている。) - 短期試験の評価のみで長期の安全性に対する検討が不十分であった。
その後の対策
後述のスモン薬害と合わせて、医薬品の科学的承認体制強化につながった。
権威が『いける！』って言ったので使ってしまった&
その後の対策も不十分で一気に薬害に広がった事件です。
権威や政治家が使わせようとしますが、
厚労省がかたくなに認めないのは、
こういった薬害事件を経験しているからなのね！
スモン薬害 1970年
被害数：１万人以上
症状：下痢や腹痛等の消化器症状、下肢等の激しい知覚障害、激痛、運動麻痺等。
ときに視覚障害、膀胱、発汗障害、性機能障害等これらが全身に及ぶ難治性疾患
原因：整腸剤キノホルムによる副作用
問題点
- 1899年から半世紀以上使用されている
副作用のない安全な外用の殺菌剤（歴史的に安全な薬という地位を築いた） - それが内服となり、効能追加適応がされた。
- また使用期間も短期間から長期連用と変化してしまった。
- 上記の変化が歴史的に安全だという理由だけで確実なデータをとる事がなく行われた。
- 結果として安全性確認不十分により副作用が発生し1万人以上の被害者を生み出した。
原因特定まで長い時間がかかり1955年頃の確認1970年の発売中止と15年の歳月がかかった。 - 長年原因不明の奇病とされた為ウイルス原因説も唱えられ差別につながった。
- 長期間の裁判後でなければ被害者が救済されず問題になった。
- 日本で問題になる前にスウェーデンの研究者は
キノホルムの危険性を発表していた（クロロキンと構造が類似）が活かされなかった。
その後の対策
- 医薬品副作用被害救済基金法制定
- 薬事法（現薬機法）改定
(再評価・再審査制度の制定。製薬会社の副作用報告義務化等)
安全ではないことを示しています。
と言う主張がナンセンスなのがわかるわね！
そりゃあFDAも牛、馬以外のむな！って警告するわ！
日本ならウマシカ以外飲むな…ね！
単純に心配してるんだよね…
小括：スモン、サリドマイド、クロロキン網膜症事件を経て
これらの事件を経て医薬品副作用被害救済制度や副作用モニター制度等
その後の制度の整備、催奇形性に関わる試験、ならびに治験そのものの整備等
薬事法（現薬機法）の改正につながりました。
現在の有効性・安全性に基づく承認と市販後調査の実施は
これらの事件がきっかけとなって設定がされています。
まさに今の薬機法の礎となった事件です！
礎ですので、どれだけマスコミが騒ごうが権威が喚こうが変わることはありません。
これを否定することは近年の薬害歴史を全て踏み躙る行為に等しいからです。
なのでデータなく未承認薬を推進することはやめましょう…時間の無駄です。
論文が出てくるのを待つのが、薬害歴史を踏まえた正しい姿です。
さらなる制度整備につながった事件
ここからはその後に起きた
さらなる制度整備につながった事件を紹介します。
筋肉注射液による四頭筋短縮症 1973年頃
被害数：約１万人
症状・被害：乳幼児の膝が曲がらなくなる。データ不足の中小児に使われたことが原因
原因：小児の筋組織に抗生剤や解熱剤の注射を大量に打つことで発症
問題点
- 製薬会社の解析不十分。医療機関への情報提供不十分。
製薬会社が情報伝達に関して十二分な役割を担わなかった。 - 小児科や内科で注射を実施し大腿四頭筋短縮は整形外科が担当したため
医療機関の相互連携不備がおき特定が遅れてしまった。 - 即効性のある注射薬が求められ使用数が多かったという社会的背景
その後の対策
製薬会社の安全性情報の集積・解析・周知徹底義務が明確化された。
安全管理情報の収集の基礎となっています。
薬害エイズ事件 1983年頃
被害：1400人以上
症状・被害：HIVへの感染
原因
血友病患者に使うための非加熱血液製剤にHIVが混入した。
要因
- 加熱製剤が海外で発売されていたにも関わらず、
承認されず、懸念のあった非加熱製剤が使用された。 - 他国の最新情報が審査に活かされないシステムになっていた。
- 製薬会社は危険性を知りながら販売を継続した。
また国も感染拡大防止のための有効措置を取らなかった。
その後の対策
- 医薬品承認審査体制の再構築と強化
- 生物由来製品に関する治験整備や海外承認品への対応
- 事前説明による投薬に対する患者合意の重要性等が示される。
- 独立行政法人医薬品医療機器総合機構法制定
- 安全な血液製剤の安定供給の確保等に関する法律改定
行政の独自路線が生んだ悲劇ですね
C型肝炎事件 1987年頃
被害数：約１万人
症状・被害：C型肝炎ウイルスへの感染
原因
フィブリノゲン製剤によるC型肝炎ウイルス感染
要因
- 変更承認申請を行わない製造方法の変更
- 肝炎調査の結果を過小報告
- 厚労省の体制の不備：海外情報の報告制度、
海外情報の収集方法、厚労省からの情報伝達が未熟であった - 血液製剤の安全性確保が不十分であった
その後の対策
- 製造販売業者の責任の明確化
- 危害発生時の対応を法整備
- 厚労省の情報収集体制強化
- 厚労省と関連機関の連携強化
- 安全対策手順の明確化
- 『採血及び供血あっせん業取り締まり法』を抜本的に見直し
『安全な血液製剤の安的供給の確保等に関する法律』に変化させ機能強化
製薬企業への薬害教育が義務付けられました。
この改定のおかげで私は会社で教育を受け、
この記事を書くきっかけとなっています。
陣痛促進剤による子宮破裂・胎児仮死 1988年ごろ
被害数：不明(使用過誤に伴うので現在も起こりうる)
症状・被害：支給破裂や胎児仮死により、母親死亡や重度の脳性麻痺を起こす。
原因
陣痛促進剤の安易な使用や不適切な使用
要因
- 効果に個人差が多いにも関わらず製薬会社による適切な使用方法が徹底されなかった。
- 医薬品の説明書である添付文書に詳細な情報を記載することが難しい社会情勢であった。
その後の対策
医薬品の添付文書により
詳細な使用方法等の情報記載につながった。
（詳細な添付文書が登場）
当時は医師の処方権の侵害として
添付文書への詳細記入が避けられていました。
詳細記載がなかったのは驚きよね
MMRワクチン副作用問題 1992年頃
被害数：約1800人
症状・被害：無菌性髄膜炎に伴う後遺症や死亡
原因
MMR(はしか、おたふく、風疹)ワクチンによる無菌性髄膜炎
問題点
- 製薬会社の製造方法の無許可変更
(国家承認なく細胞培養法⇒細胞培養法＋羊膜培養法に変更) - ワクチン自体の無菌性髄膜炎の頻度が低く発見が遅れてしまった。
その後の対策
ワクチン安全性情報の収集強化。
またワクチンの安全性情報を収集することが非常に難しいことが認識された。
C型肝炎薬害やMMRワクチン薬害でも明らかなのに
2020年から始まる日医工等の製薬会社による不祥事は残念でなりません。
ソリブジン事件 1993年
被害数：23人(発売１か月間)
症状・被害：死亡 重篤な骨髄抑制の副作用。それに伴う死亡(治験で3人死亡。発売１か月で15人の死亡)
原因
帯状疱疹治療薬ソリブジンと5-FU系抗がん剤の併用による重篤な骨髄抑制
要因
- 治験段階で死亡例が発生していたにも関わらず
企業による情報提供が不十分であった。 - 厚生省の指示があったにも関わらず製薬会社の対応が遅く被害が拡大した。
- 事件発覚直後、企業関係者がインサイダー取引を行う等、安全性よりも利益優先の姿勢をとっていた。
- 医薬分業の機能不全。薬剤師によるダブルチェック機能が働かなかった。
その後の対策
- 添付文書記載要領の改訂により相互作用の項目に関して変更
- 特に致死的な場合は『警告』『禁忌』『一般的注意』にも記載する様に変化
- 『警告』『禁忌』に関してはパンフレットの表紙に明確に記載
製薬会社の怠慢が怠慢が原因の№１やらかし事件です。
ヒト乾燥硬膜移植によるCJD(クロイツフェルト・ヤコブ病)事件 1997年ごろ
被害数：141人
症状・被害：記憶障害、歩行・視力障害等の精神・神経症状。その後死亡。
原因
ヒト乾燥硬膜移植による異常ブリオンの取り込み
要因
- 国立予防衛生研究所から判明していたリスク情報が厚生省に届かなかった。
つまりは厚生省内での情報の共有化がなされなかったことが直接的な要因。 - 医薬品ではなく医療・用具の分類で生物由来製品が承認され使われていたため、
これまで整備された制度が適応されず漏れてしまった。
医療・用具に関しては医薬品と比較して安全性体制が不十分であった等々
その後の対策
- 厚生・省内の健康危機管理体制の強化
- 生物由来製・品に対する安全対策を強化等
大きなリスクを持っていることを感じる事件ですよね
イレッサ事件 2002年頃
被害数：20例(治験時) 40例(発売３年間)
症状・被害：死亡
原因
抗がん剤イレッサの不適切な使用による重篤な骨髄機能抑制に起因する死亡
問題点
- 適正使用のための情報が医療の現場に徹底されず、重篤な副作用が続いた。
- ソリブジン事件の教訓を活かさず、重大な副作用の情報を
警告蘭に記載しないまま承認されそうになった。(そもそもの企業姿勢の問題)
その後の対策
- 新規作用メカニズム、効き目の強い薬剤を欧米に先駆けて承認するためには
さらに慎重な審査を必要とするように変化 - 全調査の承認要件設定
その後の開発費が高騰する一因ともなっています。
ファイザー等のmRNAワクチンは薬害と言えるのか？
昨今、いろいろなところで陰謀論が騒がれている新型コロナウイルスワクチンですが
これによる死亡は薬害と言えるのでしょうか？
結論は薬害とはいえないです。
冒頭でも述べた通り、薬害の基本的な概念は
人為的ミスにより起きた医薬品健康被害が
大人数に起こり社会問題化した人災です。
現状の日本国内の被害状況は以下の通りです。
接種が開始された令和３年２月17日から対象期間の８月22日までに、ファイザー社ワクチン、武田／モデルナ社ワクチンについて副反応疑い報告がなされ、それぞれの頻度は0.02％（101,809,021回接種中21,381例）、0.01％（16,501,085回接種中2,075例）でした。アストラゼネカ社ワクチンについての報告はありません（35回接種中0例）でした。いずれのワクチンも、これまでの報告によって、死亡、アナフィラキシー、血小板減少症を伴う血栓症・塞栓症、心筋炎関連事象、年齢・性別別の解析、武田／モデルナ社ワクチンの一部ロットでの異物混入に関する影響の検討を含め、引き続き安全性において重大な懸念は認められないと評価されました。
（中略）
対象期間までに、ファイザー社ワクチンについて1,076例、武田／モデルナ社ワクチンについて17例の報告がありました。現時点では、ワクチンとの因果関係があると結論づけられた事例はなく、接種と疾患による死亡との因果関係が、今回までに統計的に認められた疾患もありませんでした。
（中略）
対象期間までに、ファイザー社ワクチン、武田／モデルナ社ワクチンについて、それぞれの製造販売業者から2,372件（100万回接種あたり24件）、199件（100万回接種あたり12件）の疑い報告があり、そのうちアナフィラキシー（ブライトン分類１～３）と評価されたものは、それぞれ439件（100万回接種あたり４件）、25件（100万回接種あたり1.5件）でした。
人為的ミスで未知の副作用が見逃され、被害が拡大してると言うのは難しい状況ですし（既知の副作用ばかりです）、
さらに死亡率もファイザー製のワクチンで1076例/101,809,021回＝0.001％/7ヶ月です。
日本国の突然死の頻度は論文を引用すると
性 ・年 齢 階 級 別 で は,
20～39歳 の発 生 率(年 間 人 口10万 対)は 男 性8.0～16,女 性3.0～6.4,
40～59 歳 で は各52～89,17～29,
60～74歳 で は各150～ 370,73～180,
75歳 以 上 で は各1,600～1,700,1,000～ 1200
と男性が女性より高く,年齢とともに発 生 率 が 高 くな る共 通 した特 徴 を示 した
それぞれ頻度を見ると
- 20-39歳の最小値で0.003％/年
- 40-59歳の最小値で0.017％/年
- 60-74歳の最小値で0.073％/年
- 75歳以上の最小値で1.0％/年
となります。
直接比較ではありませんので参考情報ですが、
0.001％/7ヶ月を２倍しても突然死の頻度は超えず、
人為的ミスにより被害が拡大してる…とは言い難いです。
ほぼ存在しないレベルなんですよね…
おそらく発売時に最もプロフィールのわかっていた薬
と言い切っていいのがコミナティです。
数万人のデータでくぐり抜けているのよね！
ぶっちゃけると国産の薬だとP３が約100人なんてザラにあるし、
それよりもはるかに優秀だと思うわ…
まとめ： 薬害の歴史から得られる教訓を大切に！
薬害の定義、歴史と対策、新型コロナウイルスワクチンが薬害なのか？と言う内容を紹介しました。
日本の薬の承認制度は薬害に歴史を礎とした強固な制度であることがご理解いただけると幸いです。
最後の締めにクロロキン事件の参考資料を紹介させてください。
資料には以下記載があります。
『無原則的に、科学的な裏付けも乏しく、適応範囲が拡大され、短期的な使用から、長期的な使用へと広がり、さらには、医師の使用経験のない医薬品がいきなり一般用医薬品として、新しい適用で販売される』
引用：https://www.pmrj.jp/publications/02/pmdrs_column/pmdrs_column_115-50_07.pdf
これはクロロキン事件の教訓を述べたものですが、
現在の未承認薬の適応拡大を求める声はまさに上記記載と同様の内容です。
途中でも述べましたが、現在の薬機法の基礎を無視した内容です。
これを否定することは近年の薬害歴史を全て踏み躙る行為に等しいです。
皆様の健康のためにもデータなく未承認薬を推進することはやめましょう。
論文が出て薬害歴史を反映した承認がなされるのを待ちましょう！！
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